子供の教育費を共働き夫婦はいつまで貯蓄できるのか？

夫婦共働きの場合は、マンションの住宅ローン返済にプラスして貯蓄していくことができます。

ただし、子供の年齢次第では貯蓄できる額が大きく変わってきます。

今回は共働き夫婦の貯蓄額について統計から考えて見ることにしました。先に知っておくことで、早めに貯蓄をスタートできます。

共働き夫婦・子供1人世帯の月平均貯蓄額

この統計はスーモ（suumo）の週刊誌より「貯蓄・小遣い・住宅ローン…共働き夫婦夫婦の家計公開」の統計を参考にしました。

この表から見るととても分かりやすいですね。

子供なし世帯から幼児（幼稚園・保育園）、そして小学校、中学校までの貯蓄額が月6～8万円になります。

それに対し、中学生と高校生を境に貯蓄額が一気に減少し、約2万円になっているのがわかります。5～6万円の減少になります。

中学生までは年に84万円（7万円×12）も貯蓄できるのですが、子供が高校生になると24万円（2万円×12）となり、約60万円も年間で差が出てくるのがわかりました。

この統計は子供が公立小学校・公立中学校に通っていることを前提となっているので、約7万円も貯蓄できていることになりますが、私立小学校・私立中学校に通学している場合は、高校以上の貯蓄額2万円ぐらいになるものと思われます。

結論：教育費・養育費は莫大な額になるので、できるだけ早く貯蓄を始めよう

子供の教育費・養育費は莫大なものになります。

特に高校生・大学生から支出が一気に増えるので、そのための準備として貯蓄をできるだけ早くしていくことが必要であることを、上の統計からよくわかりました。

貯蓄は子供が生まれてから始めるのではなく、子供が生まれる前、結婚してから継続的に貯蓄していくようにしましょう。

できるだけ公立・国立を進んでほしいのが親の思いですが、私立は金額が高いだけあって教育環境や施設の良さ、教育理念などが大きく違うので、これまでは公立を望んでいたものの、子供に良い環境で教育させたいという親の思いが突然芽生えることもあります。

我が家も実はそうなのです。

そういうこともあるのでできるだけ早く貯蓄をスタートするようにしましょう。こればっかりはなかなか現実に直面しないと始められないところもありますね。

最後に、上の表は子供が1人の場合の貯蓄額です。子供が2人、3人と増えると当然貯蓄額も減っていくことに注意しましょう。

また貯蓄額＝子供の養育費・教育費というわけではありません。

ローン返済以外にもマンションや住宅に必要な費用は色々と出てきます。突然の出費というのもあるので、その時のために貯蓄を始めるようにしましょう。